さざれごと

もしかしたら誰かが見るかも、という微かな緊張感をもって綴る日常の滓や澱

日本語教育100の質問(13)授業は日本語の授業のみですか

この質問にはなかなか深く難しい意味に捉えられる部分と、表面的にカンタンな質問だと答えられる部分がありそうです。

1)深く難しい部分

「日本語の構造やら音声やらだけを教えればいいですか」という質問?という、ひねくれた解釈をしてみます。これは…違いますね。コンテンツがないと話せないし、「言葉のカタチ」と「言葉が運ぶ意味」は一対一でもありません。

どんな場面で、どんな言葉が「適当」で、どんな意味を運ぶのか。どんなことについて、誰に話し、聞くのか。発信にも受信にも、ある言葉を使うには「言葉のカタチ」以外の知識も必要になります。

<反省>

「こんなんいつ使うん?」という内容、時々ありますよね。

・たとえば「あなた」という言葉、僕はほぼ使いません。皆さんはどうでしょう。

・「~なら」「~ば」「~と」をあまり使わないのは僕が関西人だからでしょうか?初級段階は「~たら」「~なら」だけでいいよ、という、一橋大学の庵先生のお話もあったりしますね。僕は殆どの「~なら」を「~んだったら」にしちゃいます。(「~んやったら」ですね正確には。関西弁)。

・推量の「~でしょう」も、少なくとも「学生」という立場では使わないですよね。権威ある者、「私は正確無比」という立場、じゃないと使えない。

<反省終わり>

 

…というわけで、カタチだけじゃなくて言葉というツールを相応しく用いるための諸々の知識をも教えるのが日本語教育ですよ、答えておきます。

 

2)もう少し、表面的な

「そんな小難しいことじゃなくて、ほら英語とか数学とか…」という意味での質問かもしれませんね。

多くの法務省告示機関(フツーの日本語学校の意)では、まず日本語を教えます。日本語の授業だけで年間760単位時間以上勉強しなければなりません。

他の授業をすることを禁じているわけではありませんから、いろいろ教える学校もあるかもしれません。

 

ちょっと特別な存在として「準備教育課程」があります。ここでも日本語は760単位時間以上勉強します。それから

・40単位時間以上の日本事情の勉強

・120時間以上の基礎教科(数学、理科または地理歴史公民、英語)

なども勉強します。

日本語教育機関とは違う部分があれこれ。で、ここで勉強すると、簡単に言えば「母国での勉強の年数が足りない人でも日本の大学入学資格が貰えるよ」という点が特別です。

けっこうたくさんある準備教育課程、賑わっているのかな~。こういうところで教える先生たちは当然、日本語以外も教えることになりますね。

 

日本語教育100の質問(12)授業は何語で行いますか

日本語の先生あるあるの一つに、「えー、日本語の先生なんですか!じゃあ、英語ペラペラなんですね~!」という世間からの勘違いがあるんじゃないかと思います。

 

…全然ペラペラじゃありません。

 

クラスにいろいろな言葉を話す学習者がいます。「えー、すごいですね何か国語も話せるんですね~!」

 

…そんな凄い能力を持っていたら別の場所で活躍していたことでしょう。

 

僕はいくつかの日本語教育機関(と、大学の留学生別科と)で働いてきましたが、そのすべてが「日本語で」「日本語を」教えていました。

 

日本語だけで日本語を教える教え方を「直接法」と言います。学生の母語など(媒介語、といいます。勉強したい言葉以外のことば)を用いて教えるのは「間接法」です。

 

直接法で教えるのは絵をかいたり動きまくったり、特に初級の最初の段階は大変です。いつまでこのような動きまくる授業ができるだろうと自分の年齢を考えてため息をついたりします。

 

直接法と間接法、どちらにも一長一短ありますね。

・クラスにいろいろな言葉を話す学習者がいる場合、直接法で教えることが多いでしょうね。

・クラス全員の使用言語が同じでも、先生がその言葉を使えない場合直接法で教えるしかないですね。僕も今全員ベトナム人のクラスをひとつ担当していますが、ベトナム語は全然できません(ちゃんと勉強したい)。

・勉強を始めたばかりの学習者には間接法のほうが「居心地が良い」んじゃないかなと推察しますがどうでしょう。

・先生は直接法で教え、例えば文法の解説などを母語で確認する方法もいいかもしれません。そんなわけで『みんなの日本語』の多様な言語による翻訳・文法解説は便利でしょうね。

・学習者の脳の中ではどんなことが起きているのでしょうね?間接法はいったん母語に意識が引き戻されるんじゃないか(脳の中の別のモジュールに意識が「ぶれる」んじゃないか)と思うんですが、どうなんでしょ?

 

「絶対直接法じゃなきゃダメ!」とか言う人もいます。

僕は、この意見には反対です。

学習者が学びやすいなら、効果が上がるなら、日本語が上手になるならどんな方法だっていいじゃないか!絶対に媒介語を使わないなんて自己満足にしかならん!目的のためには手段をどうこう言わなくてもいいじゃないか!…と。

 

みなさんはどうお考えでしょう?

 

 

日本語教育100の質問(11)日本語教師はどこで働いていますか

これも面白い質問です。

 

このブログに何度も出てくる文化庁の「国内の日本語教育の概要」はその対象として大学、短大、高専地方公共団体教育委員会、国際交流協会法務省告示機関、その他(NPO、学校・準学校法人、会社、社団・財団法人、その他法人、任意団体)を挙げています。

 

ちょっとわかりにくいので整理します。

・高等教育機関にも日本語教師はいます。

都道府県とか市町村とか、その他「公」の教室にいることもあります。

日本語学校(告示機関も、そうじゃないのも)には、もちろんいますね。

あらゆるところに日本語教師。そしてこの状況は今後もっと広がるんじゃないかと思いますし、広がらなきゃダメでしょとも思っています。

 

日本だけじゃないですね。

いつもお世話になっている日本村さんにも世界のいろいろな場所での求人が掲載されています。家賃がかからなくてそれなりのお給料がもらえる求人を見て「これ国内で働くより良くない?」と思うこともあります。中には「資格問わず」というものもあってご愛嬌。

 

最近は時間に縛られないオンライン日本語教室などもあります。自分で給料を決められるものとか、緊張しますね。

フリーの先生も多いでしょう。ホワイトボードマーカー一本で勝負するフリーランス。最近はiPadApple pencilとかなのでしょうか。カッコいいです。フリーとはいえ授業の準備には時間も資料もたくさん必要でしょうから、なかなか大変な環境になる気もします。

 

これからはより多くの場所で日本語教師のスキルが必要になるでしょう。2018年12月に入管法の改正が決まり、査証「特定技能」が新設されることになりました。14の業種で海外から働き手を集めることになったようですね。

で、その査証を得るためには技能実習を終えるかテストを受けるか、ということになりました。テストにはもちろん日本語のテストもあるようで、今おそらく一生懸命どなたかが作っているのだと思います。

テストを受ける前に日本語を教えるのも日本語の先生でしょう。

 

まとめましょう。

・今もいろいろなところで日本語教師は働いています。

・これからますます必要とされる場は増えるでしょう。

(・だから、もっと大切にしてね。ということで、日本語教育の推進に関する法律は早いこと成立させて、先生たちの処遇を改善してね)

…ということになり…ますよね。うん。うんうん。

 

日本語教育100の質問(10)日本語教師にはどのような人が向いていますか

文化審議会国語分科会の日本語教育人材の養成・研修の在り方について(報告)に資質・能力の項目がありますね。

日本語教育人材とは?

同資料では「日本語を教える/日本語学習を支援する」活動を行う者と定義されています(p.15)。関わる人ぜーんぶ、という意味ですね。

<余談>「人材」って言葉は個が軽視されているようで、あまり好きじゃないんですよね。流行りの「外国人材」という言葉とかも、何かイヤだ。<余談終わり>

日本語教育人材に共通(p.18)。要約します
(1)日本語が正確に理解・運用できる。

(2)学習者の多様性を理解し尊重できる。

(3)コミュニケーションでコミュニケーションを学ぶという日本語教育の特性を理解している(学び合い、教え合うという意味ですね)。

 


専門家としての日本語教師の資質・能力も同ページに(p.18)。これも要約。

(1)学習者に対する実践的なコミュニケーション能力を有している

(2)多様な言語や文化に対して、深い関心と鋭い感覚を有している

(3)国際的な教育者としてのグローバルな視野、教養、人間性を備えている

(4)専門性と社会的意義について自覚と情熱を持って常に学び続けられる

(5)教育を通した人間の成長と発達に対する深い理解と関心を有している

…すごい。立派。努力目標。

同資料はこの後も役割や段階ごとの資質や能力につき微に入り細を穿って解説しています。

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そう細かくはできないので、僕もざっくり考えました。
(1)アンテナや想像力が鋭い
…誰かが「わからない」と言う時、何に起因して「わからない」のか。読めない時、「マジメに勉強していない」のではなく、例えばディスレクシア等かも。知識や学習者へのアンテナと想像力、大切です。
(2)素直
…相手が正しいと思ったら素直に自説を曲げる柔軟さ、新しいことを素直に学ぼうとする謙虚さ。僕は最近ひねくれてきました。
(3)オープンマインド
…受け入れ、臆することなく外に出す。外に出すための自己研鑽は怠らない。「授業?いつでも見に来てください!」と、いつでも誰にでも言えるような。
(4)肯定的
…「ん、私と違う」という場合も、価値観や方法論をを押し付けずにいたいものです。と言いながら、ここで自分の価値観を披露する矛盾はご容赦ください。
(5)面白がる
…いろんなことが起きるし仕事は大変だし、すべてに正面から向き合って真面目に対処していたら持ちません。苦しいことや腹が立つことも後に「ネタ」にできるような貪欲さ。僕も欲しい。

(6)元気

…元気があれば何でもできる。どちらかと言えば、精神的に。

 

自分自身に言い聞かせつつ精進したいと思います。

 

 

日本語教育100の質問(9)日本語教師になってから受ける試験はありますか

難問がやってきました。

 

日本語教師という仕事に直結している「日本語教師になってから受ける試験」というのは、今はありません。ないはずです。

知識を確認する試験はあるみたいです。一般社団法人全国日本語教師養成協議会という団体がありまして。略して「全養協」、名前の通り養成講座と先生の質的向上を目指す団体だそうです。その全養協が試験を実施しています。全養協日本語教師検定。少しサンプル問題がありましたが、なかなか面白そうです。

あまり受検したことがある方にお会いしたことがないですが、力試しにはなりそうな。成績(判定?)を優遇する求人もちらりと見たことがあります。

 

語学系の試験なども良いのではないでしょうか。わざわざリンクするまでもないような、有名な各種語学系試験。学生の母語についての知識があれば、そりゃもう役に立ちます。母語の干渉云々とか。悩み相談とか。

 

「私、ACTFL-OPI(全米外国語教育協会会話試験)の試験官です」なんて先生もいます。ワークショップに行くんですね。みっちり学ぶ大変そうなワークショップです。

 

ほかにもキャリアアップということで言えば、もしまだだったら大学院に行くのもよいのではないでしょうか。

 

いろいろ書きましたが、なかなか日本語の先生が「私、さらにすごい日本語の先生になったんです」と証明するのは大変そうです。

 

今後はキャリアアップのためのセミナーや研修も増えていきそうな気がします。これも(8)で触れた文化庁教育能力の判定に関する云々の中で触れられていました。曰く、

「(日本語学校の)日本語教員は、その教員要件を満たして採用されれば、その後、その日本語教員の資質・能力が確認される機会はない。(中略)定期的な研修受講等による日本語教員の資質・能力の向上を図る仕組みについても検討する必要があるのではないか」

 

…確かに。

ただ、できれば「資質・能力が向上したのならそれに伴って処遇も向上する仕組みにしてよね」と思います。ぢっと手を見なくても「働けば楽になる生活」であってほしい。

日本語教育100の質問(8)日本語教育能力検定試験に合格すると日本語教師になれますか

(1)にも書きましたね。法務省 日本語教育機関の告示基準の中の教員資格のひとつに「日本語教育能力検定試験の合格者」と挙げられています。日本語学校で先生をしたい場合、合格していれば履歴書を送ることができそうです。

大学などでの募集の場合、研究業績が求められるので検定だけでは難しい(し、必要ない?)ですね。

ボランティアで教える場合は資格についてあれこれ求められることは少ないでしょう。

検定試験の話でした。去年は応募者が8,536人、受験者が6,841人、合格者が1,937人。1,695人、申し込んだけど受験していません。申し込みが8月初旬まで、試験が10月末ですから「2ヶ月勉強したけど…ムリかな…」という人がいたのかな。いや、ただ単に都合が悪かっただけかも。合格した皆さんは先生になったのでしょうか。

(6)でも触れた、文化庁の「国内の日本語教育の概要」によれば、2017年現在のいろんな機関を合算した常勤・非常勤の先生が16,948人。ボランティアの先生が22,640人。

常勤の日本語の先生は4,042人。10.21%。絶滅危惧種です。法務省告示機関(日本語学校です)に限れば2,540人。おお、寂しい。

日本語学校法務省によれば708校ですが「概要」では466校。242校の差は・告示されたけどまだ/もう活動していない・文化庁の調査に答えていない、みたいな状況かと推察。

2,540/466=5.45。ひとつの学校に5人強の専任の先生。先生の数について、告示基準では

条件1)1機関に2人以上、かつ学生定員40名につき1人は専任の先生じゃなきゃダメ。

条件2)学生定員20名につき1人は先生が(常勤非常勤問わず)いなきゃダメ。

日本語学校で勉強している学生は98,874人。

仮に学生定員98,874人の日本語学校(!!)が条件1)2)を満たすためには、最低でも2,472人の専任の教員と2,472人の非常勤の教員が必要です。お、足りている?

…非常勤の先生はそう都合よく働けないでしょうから、人数がきっちりだと授業はムリだろうと思います(主任教員の立場として、ムリです)。

 

検定を受けるからには、日本語を教えることに何か興味がある人(と、資格マニア?)でしょうね。どこかで活躍されていることを祈るばかりです。

あ、中には毎年受験している現役の先生や大学の先生もいます。研鑽を忘れないその心、頭が下がる思いがします。

 

長々と書きましたが、日本語の先生の資格とか試験とかも、新しくなるかもしれません。文化審議会国語分科会日本語教育小委員会による日本語教育能力の判定に関する意見の整理と主な論点(案)

 

…2019年度中に、何か決まるのでは?

日本語教育100の質問(7)日本語教師に年齢制限はありますか

すべてのお仕事は(タテマエ上)、年齢制限をしてはいけないことになっています。厚生労働省が言っていますね。「長期勤続によるキャリア形成の必要が…」みたいな言い訳をしている場合が多いみたいですけどね。

年齢制限は妥当とされていたとかいう公務員も最近、年齢制限のない求人があるとかないとか。

 

というわけで、日本語教師も年齢制限は無いことに。

 

あ、若すぎるのはダメですね。労働基準法56条に引っかかります。(…いや、でも軽い仕事でお上が許せば、っていう方に入っているか?労基法、タイヘンな仕事(別表第一の1~5)は中学生以下ダメよ、と言ってるけどそれ以外(教育は別表第一の12)はお勉強と通算40時間以内まで働いてもいいよ許可出れば、となっていますし、小6の標準だと週20時間ぐらいだから20コマの日本語の授業を担t…)

 

…非現実的なことをいうのはやめましょう。

 

それもこれも日本語教師の有資格者として告示基準に「日本語教育能力検定試験に合格した者」という条件があるのが妄想のタネでして。大学や専門学校だと教員の条件(学歴要件があって、それを満たすには年齢はどうしても)がありますけど、各種学校なんかだと結構自由なの?とか。検定、受験資格に制限ないし。中学生が教壇に立つ日本語学校、面白そうです。

 

…さて、まじめに。

仕事として教える際にも、年齢制限はなさそうです。ボランティアで教える場合にもない…のでは?僕が土曜日にお手伝いしている地域日本語教室ではボランティアさんの年齢制限は無いです。

 

実際にはなかなか体力勝負だったり経験が役立ったりする部分はあります。でもまあ、60歳から始めて80歳までやればキャリアは20年になるわけですし。文化庁日本語教育人材の養成・研修の在り方について(報告)の中で2,400単位時間ぐらいから「中堅日本語教師と呼びましょう」と言っていますし。3~5年。

 

初級のクラス授業などはけっこう体力勝負ですが、少なくとも年齢に縛られるお仕事ではないのでは?と思います。